理学療法士の10年後はどうなる？高校生と親御さんに伝えたい将来の働き方

理学療法士を目指す高校生や、その進路を見守る親御さんにとって、最も気になるのは「将来も仕事があるのか」「安定して働けるのか」「給料はどうなのか」という点だと思います。

 

結論から言うと、理学療法士は10年後も必要とされる職業である可能性が高いです。

 

ただし、これから進路を選ぶ高校生や親御さんに伝えるなら、単純に「国家資格だから一生安泰」と考えるのは危険です。

 

 

これからの理学療法士は、病院のリハビリ室だけで働く職業ではなくなっていく可能性があります。

 

病院、クリニック、介護施設、訪問リハビリ、地域の介護予防、スポーツ、産業保健、データ活用、福祉用具、住宅環境の調整、さらに保険外の運動・生活機能サポート事業など、働く場所と役割はさらに広がっていくと考えられます。

 

一方で、理学療法士の人数はすでにかなり増えています。

 

つまり、10年後は「理学療法士の資格を持っていること」だけでは差がつきにくくなり、「どんな理学療法士になるか」が今以上に問われる時代になるでしょう。

 

この記事では、2036年前後を想定して、理学療法士の将来の働き方を高校生と親御さん向けに分かりやすく整理します。

 

理学療法士はどんな仕事か

 

理学療法士は、病気やけが、高齢による身体機能の低下に対して、運動療法や動作練習、物理療法、生活動作の指導などを行う医療専門職です。

 

厚生労働省の職業情報提供サイト job tag では、理学療法士は身体運動機能の回復・維持・向上を図り、自立した日常生活を送れるよう支援する医療技術者と説明されています。

 

対象は脳卒中後遺症、事故や病気による障害、老化による障害など幅広く、近年は予防やスポーツパフォーマンス向上にも仕事が広がっているとされています。

 

 

つまり理学療法士は、単に「リハビリ室で徒手療法、運動療法を提供する人」ではありません。

 

人が立つ、歩く、座る、階段を上る、トイレに行く、入浴する、家事をする、仕事に戻る、スポーツに復帰する、家で安全に暮らす。こうした生活そのものを支える専門職です。

 

もちろん、関節可動域練習、筋力トレーニング、歩行練習、バランス練習、痛みへの対応など、身体機能に対する直接的なアプローチは理学療法士の大切な仕事です。

 

しかし、10年後の理学療法士には、それだけではなく「その人がどのような生活を送りたいのか」「その生活を続けるために何が必要なのか」まで考える力が求められていくでしょう。

 

 

10年後も理学療法士が必要とされる理由

 

理学療法士の将来を考えるうえで、最も大きな背景になるのが日本の高齢化です。

 

厚生労働省は、日本の人口は近年減少局面にあり、2025年には団塊の世代がすべて75歳となり、75歳以上人口が全人口の約18％になるとしています。

 

また、2040年には65歳以上人口が全人口の約35％になると推計されています。

 

つまり、これからの日本では、医療や介護を必要とする人が増える一方で、支える側の現役世代は減っていきます。

 

このような社会では、単に病気やけがを治療するだけでなく、「できるだけ介護が必要にならないようにする」「入院後に早く生活へ戻れるようにする」「家で暮らし続けられるようにする」「転倒や再入院を予防する」といった支援が重要になります。

 

理学療法士は、まさにこの領域に関わる専門職です。

 

場面	理学療法士が関わる内容
骨折後	歩行練習、筋力回復、転倒予防、退院後の生活調整
脳卒中後	麻痺への対応、立ち上がり・歩行練習、装具や杖の調整
心不全・呼吸器疾患	運動耐容能の改善、息切れへの対応、再入院予防
高齢者のフレイル	筋力低下、活動量低下、閉じこもりの予防
在宅生活	家屋評価、福祉用具、家族への介助指導
地域活動	通いの場、介護予防教室、転倒予防教室

 

10年後の理学療法士は、病院の中で「治療後のリハビリ」をするだけではなく、地域の中で「悪くならないように支える」「生活を続けられるように整える」役割をさらに求められると考えられます。

 

 

 

ただし「国家資格だから一生安泰」とは言えない

 

 

一方で、理学療法士の将来を考えるときには、良い面だけでなく、注意すべき面もあります。

 

厚生労働省の2019年時点の検討会資料では、当時の前提条件に基づく推計として、PT・OTの供給数はすでに需要数を上回っており、2040年頃には供給数が需要数の約1.5倍になるという結果が示されています。

 

ただし、これは将来を断定する数字ではありません。

 

制度改正、地域需要、働き方の多様化、保険外領域の広がりなどによって、実際の需給バランスは変わり得ます。

 

それでも、「理学療法士という資格を持っていれば、どこでも自動的に優遇される」という時代ではなくなっていく可能性を考える必要があります。

 

現在でも理学療法士は毎年多く誕生しています。

 

厚生労働省の第61回理学療法士国家試験の合格発表では、受験者12,436人、合格者11,156人、合格率89.7％とされています。

 

また、日本理学療法士協会の統計では、2026年3月末時点の会員数は全国・海外を含めて144,943人とされています。

 

理学療法士は、かつてのような「人数が少ないから貴重」という職業ではなくなりつつあります。

 

そのため、10年後の理学療法士に大切なのは、資格そのものではなく、資格を使ってどのような価値を出せるかです。

 

• 病院で急性期に強い理学療法士になるのか。
• 脳卒中や神経疾患に強い理学療法士になるのか。
• 整形外科やスポーツに強い理学療法士になるのか。
• 心臓リハビリや呼吸リハビリに強い理学療法士になるのか。
• 訪問リハビリや地域包括ケアに強い理学療法士になるのか。
• 介護予防、フレイル予防、産業保健、教育、研究、マネジメントに進むのか。
• 公的保険サービスに加え、保険外で運動・生活機能の相談支援やコンディショニング支援を事業化する道を考えるのか。

 

10年後は、このような「自分の強み」を持つことがより重要になります。

 

 

昔の理学療法士は、今よりも希少価値が高かった

 

ここで、高校生や親御さんに知っておいてほしいことがあります。

 

理学療法士は、昔から今のように多かったわけではありません。

 

日本で最初の理学療法士養成校が開校したのは1963年、理学療法士及び作業療法士法が施行されたのは1965年です。

 

そして、日本で第1回理学療法士・作業療法士国家試験が行われたのは1966年です。

 

日本理学療法士協会の50年史によると、第1回の理学療法士合格者は183名でした。また、同じ年に日本理学療法士協会が設立され、設立時の会員数は110名でした。

 

現在のように、病院や介護施設、訪問リハビリ、地域活動などで理学療法士を見かける時代ではありませんでした。

 

当時の理学療法士は、有資格者数・養成校数ともに少なく、専門職としての社会的期待が大きい存在だったといえます。

 

では、なぜここまで理学療法士の養成校や人数が増えたのでしょうか。

 

背景には、医療技術の発展、疾病構造の変化、国民の健康意識の高まり、医療費の高騰、少子高齢化社会の到来などがあります。

 

さらに、1999年の指定規則改正、2003年の学部・学科設置規制の柔軟化、2000年の回復期リハビリテーション病棟入院料の創設、介護保険制度の施行なども、養成施設数が増えた背景として整理されています。

 

つまり、リハビリテーション医療や福祉へのニーズが高まる中で、理学療法士を育てる学校も増えていきました。

 

また、大学や専門学校側にとっても、医療専門職を育成する学科は社会的ニーズが見込まれる分野でした。

 

学生側にも「国家資格を取得して医療職として働きたい」という進路選択の意識が広がり、結果として養成校や定員が増えていったと考えられます。

 

 

 

社会保障費の増加と、保険外領域への広がり

 

10年後の理学療法士の働き方を考えるうえで、もう一つ重要なのが、公的保険制度だけに依存しない働き方です。

 

日本では、高齢化に伴って社会保障給付費が年々増加しています。

 

厚生労働省は、社会保障給付費が2025年度予算ベースで140.7兆円、対GDP比22.4％となっており、社会保障に関する国民負担率も増加していると説明しています。

 

医療や介護の必要性が高まる一方で、保険料や税金による国民負担も重くなっています。

 

そのため、将来的には診療報酬・介護報酬の範囲だけで理学療法士の働き方や収入を考えることに、限界を感じる人も増える可能性があります。

 

ただし、「社会保険料の増加が直接の理由で、自費サービスが大きく拡大している」と断定することはできません。

 

今回確認できた公的資料からは、保険外・自営・起業型の働き方が存在することは確認できますが、その増加の主因や市場規模までは明確に確認できませんでした。

 

そのため、この記事では「一部には、保険外・自営・起業型の働き方も見られる」と慎重に整理します。

 

実際に、理学療法士として培った身体評価、動作分析、運動指導、生活機能支援の知識を活かし、保険外の運動・生活機能サポート事業やコンディショニング支援に取り組む道もあります。

 

保険外で広がる可能性のある領域	内容の例
コンディショニング支援	姿勢、動作、柔軟性、筋力、身体の使い方への助言
健康づくり支援	運動習慣づくり、体力づくり、生活習慣改善のサポート
介護予防・フレイル予防	転倒予防、筋力低下予防、活動量向上の支援
スポーツ復帰・ケガ予防	競技復帰、フォーム確認、再発予防の運動指導
企業向け健康支援	腰痛予防、作業姿勢改善、健康経営支援
シニア向け身体づくり	歩行、バランス、階段、外出継続のための支援

 

ただし、ここで注意が必要です。

 

理学療法士及び作業療法士法では、理学療法士は「厚生労働大臣の免許を受けて、理学療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、理学療法を行う者」と定義されています。

 

そのため、医師の指示を離れた医療機関外の事業について、記事内で「理学療法を自由に提供する」「理学療法士として開業する」といった表現を前面に出すと、法令上の誤解を招く可能性があります。

 

また、「マッサージ」「施術」という表現にも注意が必要です。

 

あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律では、あん摩、マッサージ、指圧、はり、きゅうを業とするには対応する免許が必要とされています。

 

理学療法士資格だけで、あん摩マッサージ指圧師と同じ法的位置づけを持つかのような表現は避けるべきです。

 

 

10年後は、医療・介護保険の中で働く理学療法士だけでなく、保険外のヘルスケア領域で専門性を活かす理学療法士も増えていく可能性があります。

 

ただし、その場合は、法令、広告表現、医療行為との線引き、責任範囲、事業運営、集客、顧客対応まで含めて学ぶ必要があります。

 

特に広告表現では、「必ず改善する」「根本治療」「誰でも同じ効果が出る」「短期間で改善する」といった断定的な効果表現は避けるべきです。

 

医療機関の自由診療として情報発信する場合だけでなく、医療機関外のサービスであっても、景品表示法の観点から、サービスの効果・性能表示には合理的根拠が求められます。

 

自費分野での起業型の働き方は、自由度が高い一方で、誰でも簡単に成功できる道ではありません。

 

専門性だけでなく、法令理解、マーケティング、説明責任、顧客満足、リスク管理まで求められる働き方です。

 

 

 

10年後は「病院だけの仕事」ではなくなる

 

 

これから理学療法士を目指す高校生に一番伝えたいのは、10年後の理学療法士は、今以上に病院の外でも働く機会が増える可能性があるということです。

 

もちろん、病院での理学療法は今後も重要です。

 

急性期病院では、手術後や病気の直後から安全に身体を動かし、廃用症候群を防ぎ、早期退院につなげる役割があります。

 

回復期リハビリテーション病院では、脳卒中や骨折などの後に、集中的なリハビリを通じて自宅復帰や社会復帰を支えます。

 

整形外科クリニックでは、痛み、可動域制限、筋力低下、スポーツ障害などに対応します。

 

しかし、日本の医療・介護は、できるだけ住み慣れた地域で生活を続ける方向へ進んでいます。

 

入院だけで支えるのではなく、退院後の生活、在宅医療、介護予防、地域での支援が重視されていく流れです。

 

厚生労働省の地域支援事業実施要綱では、地域リハビリテーション活動支援事業において、リハビリテーション専門職等が介護予防の取組を支援することや、地域ケア会議、住民運営の通いの場などへ関与することが整理されています。

 

そのため、10年後の理学療法士は、次のような場所や領域で働く機会がさらに増えると考えられます。

 

働く場所・領域	10年後に増えそうな役割
急性期病院	早期離床、術後リハビリ、重症患者の身体機能低下予防
回復期病院	自宅復帰、ADL改善、歩行・移乗・階段練習
整形外科クリニック	痛み、スポーツ障害、慢性運動器疾患への対応
訪問リハビリ	自宅での歩行、トイレ、入浴、家事動作の支援
通所リハビリ・デイケア	生活機能の維持、活動量向上、介護予防
介護施設	転倒予防、移乗介助の助言、職員教育
自治体・地域活動	フレイル予防、通いの場、地域ケア会議
スポーツ・フィットネス	ケガ予防、競技復帰、身体の使い方の指導
企業・産業保健	腰痛予防、作業姿勢改善、健康経営支援
保険外の運動・生活機能サポート事業	姿勢・動作の相談支援、運動指導、慢性不調予防、スポーツ復帰支援、健康づくり支援など、理学療法士として培った知識を活かしたサービス

 

このように、理学療法士の仕事は、病院内のリハビリだけではなく、生活、地域、予防、社会参加、そして保険外のヘルスケア領域へ広がっていくと予想されます。

 

10年後は「治す」だけでなく「悪くならないようにする」仕事が増える

 

これまでの理学療法士のイメージは、病気やけがをした後にリハビリをする仕事、というものが中心でした。

 

しかし10年後は、病気やけがの後だけでなく、そもそも転ばないようにする、介護が必要にならないようにする、再入院しないようにする、活動量が落ちないようにする、という予防的な役割がさらに重要になります。

 

特に高齢者では、転倒、骨折、フレイル、サルコペニア、認知症、心不全、慢性呼吸器疾患、痛み、閉じこもりなど、生活機能を低下させる問題が複雑に絡みます。

 

そのため理学療法士は、筋力や関節可動域だけを見ればよいわけではありません。

 

• 家の中に段差はないか。
• トイレまで安全に歩けるか。
• 夜間に転倒しやすい環境ではないか。
• 靴や杖は合っているか。
• 家族はどこまで介助できるか。
• 外出する機会はあるか。
• 本人が続けられる運動内容になっているか。
• 福祉用具や住宅改修が必要か。

 

こうした生活全体を見ていく必要があります。

 

たとえば、10年後の理学療法士は、次のような仕事をしているかもしれません。

 

 

 

 

 

 

このように、理学療法士は「身体を動かしやすくする専門家」であると同時に、「その人が生活を続けるための専門家」になっていくと考えられます。

 

 

 

 

10年後は「データで説明できる理学療法士」が求められる

10年後の理学療法士にとって、もう一つ大きな変化は、医療DXやデータ活用です。

 

厚生労働省は医療DXの施策として、オンライン資格確認、電子カルテ情報共有サービス、標準型電子カルテシステム、電子処方箋、介護情報基盤、医療等情報の二次利用、診療報酬改定DXなどを挙げています。

 

また、標準型電子カルテシステムについては、医科診療所向けの導入版を令和8年度中の完成を目指して開発しているとされています。

 

これが理学療法士に何を意味するかというと、「一生懸命リハビリしました」だけでは不十分になるということです。

 

• どのような評価を行ったのか。
• どのような目標を立てたのか。
• 何回介入して、どの程度ADLが改善したのか。
• 歩行速度、バランス、筋力、疼痛、活動量はどう変化したのか。
• 退院後の生活にどれだけつながったのか。
• 再入院や転倒の予防にどう関わったのか。

 

こうした情報を記録し、共有し、説明する力がより求められます。

 

10年後の現場では、電子カルテ、タブレット、ウェアラブル端末、歩行分析アプリ、AIによる記録補助、オンライン面談、遠隔モニタリングなどが、今より身近になっている可能性があります。

 

ただし、AIやロボットが理学療法士を完全に置き換えるとは考えにくいです。

 

なぜなら、理学療法士の仕事は、単に運動メニューを出すだけではないからです。

 

• 患者さんの不安を聞く。
• 痛みへの恐怖を減らす。
• 本人の価値観に合わせて目標を調整する。
• 家族の介助負担を考える。
• 医師、看護師、作業療法士、言語聴覚士、介護士、ケアマネジャー、栄養士、薬剤師などと連携する。
• 患者さんが続けられる現実的な方法に落とし込む。

 

こうした人間的・臨床的な判断は、10年後も重要です。

 

むしろAIが普及するほど、理学療法士には「機械が出した情報をどう解釈し、患者さんの生活にどう落とし込むか」が問われるでしょう。

 

 

 

 

 

給料はどうなる？高収入職とは言い切れないが、安定性はある

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進路選択では、やりがいだけでなく収入も大切です。

 

厚生労働省の職業情報提供サイト job tag では、理学療法士の統計として、令和7年賃金構造基本統計調査に基づく年収443.6万円、令和6年度のハローワーク求人賃金月27万円、有効求人倍率4.53倍と示されています。

 

ただし、job tag の賃金・求人倍率データは全国平均であり、初任給や地域差、勤務先の分野差をそのまま表すものではありません。

 

この数字を見ると、理学療法士は極端に高収入な職業とは言いにくいです。

 

一方で、医療・介護・福祉分野の専門職として、一定の安定性はあります。

 

10年後の収入については、次のように考えるのが現実的です。

 

タイプ	10年後の収入イメージ
一般的な病院勤務PT	安定しやすいが、大幅な高収入は期待しにくい
専門性の高いPT	急性期、神経、運動器、心臓、呼吸、訪問などで差が出る
管理職PT	部門運営、教育、マネジメントで収入が上がる可能性
訪問・地域分野PT	地域差はあるが、需要が残りやすい可能性
保険外の運動・生活機能サポート事業型PT	成功すれば収入の上振れもあるが、集客・法令理解・事業運営が必要
研究・教育職PT	大学院進学、研究実績、教育力が必要

 

親御さんに伝えるなら、理学療法士は「一攫千金を狙う仕事」ではありません。

 

しかし、人の生活を支える専門職として長く働ける可能性があり、専門性を磨けばキャリアの広がりもあります。

 

ただし、給与面だけで考えるなら、学費に対するリターンは冷静に見た方がよいです。

 

特に私立大学や専門学校では学費が高くなることがあるため、奨学金を借りる場合は、卒業後の返済計画まで考える必要があります。

 

また、保険外の運動・生活機能サポート事業に挑戦する場合も、「自費だから高収入」と単純に考えるのは危険です。

 

保険外分野は、利用者に選ばれなければ収入が成り立ちません。

 

技術だけでなく、分かりやすい説明、信頼形成、継続支援、適切な広告表現、法令遵守、経営感覚が必要になります。

 

10年後に強い理学療法士の特徴

 

これから理学療法士を目指すなら、10年後に強いのは次のような人です。

 

1. 患者さんの生活を見られる人

 

筋力や関節可動域だけでなく、「この人は家でどう暮らすのか」「何に困っているのか」「何ができるようになりたいのか」を考えられる人です。

 

10年後は、病院内での歩行距離だけでなく、退院後の生活、外出、仕事、趣味、家族との関係まで見られる理学療法士が評価されます。

 

2. 多職種と話せる人

 

理学療法士は一人で完結する仕事ではありません。

 

医師、看護師、作業療法士、言語聴覚士、介護福祉士、ケアマネジャー、管理栄養士、薬剤師、歯科職種、行政職などと連携します。

 

10年後は、専門知識だけでなく、他職種に分かりやすく説明できる力が大切になります。

 

3. データと根拠を使える人

 

「なんとなく良くなった」ではなく、評価指標を使って変化を説明できる人です。

 

歩行速度、バランス、筋力、ADL、疼痛、活動量、転倒リスクなどを測定し、患者さんや家族、医師、ケアマネジャーに分かりやすく伝えられる力が重要になります。

 

4. 勉強を続けられる人

 

理学療法士は、国家試験に合格して終わりの職業ではありません。

 

むしろ、臨床に出てから学び続ける姿勢がより重要になります。

 

学生時代は、解剖学、生理学、運動学、病理学、整形外科、神経疾患、内部障害、老年期、地域リハビリテーションなど、理学療法士の職域の広がりに応じて幅広い内容を学びます。

 

しかし、より大切なのは卒業後です。

 

リハビリテーションの世界では、痛み、運動療法、脳卒中後の回復、フレイル予防、心臓リハビリ、呼吸リハビリ、スポーツ復帰、在宅支援、地域支援、医療DXなど、さまざまな分野で新しい研究や臨床知見、制度改定が日々更新されています。

 

そのため、「学生時代に勉強したからもう大丈夫」「国家試験に受かったから勉強は終わり」という姿勢では、10年後の臨床には対応しにくくなります。

 

理学療法士として働き続ける以上、自分の知識や技術を定期的にアップデートし、患者さんにとってよりよい選択肢を考え続ける姿勢が求められます。

 

10年後に強い理学療法士は、特別な技術だけを持っている人ではありません。

 

現場で疑問を持ち、調べ、学び直し、患者さんの生活に合わせて知識を使い直せる人です。

 

国家資格はスタートラインであり、その後にどれだけ学び続けられるかが、理学療法士としての価値を大きく左右します。

 

5. ITやAIを怖がらない人

 

AI、電子カルテ、遠隔支援、ウェアラブル端末、歩行分析ツールなどを「自分の仕事を奪うもの」と考えるのではなく、「患者さんをよりよく支える道具」として使える人です。

 

10年後は、手技や運動指導だけでなく、データを読み、記録し、共有する力も理学療法士の基本スキルになる可能性があります。

 

6. 保険外領域でも専門性を安全に活かせる人

 

10年後は、医療機関や介護施設だけでなく、保険外の運動・生活機能サポート領域で活動する理学療法士も増える可能性があります。

 

この領域では、姿勢や動作の相談支援、運動指導、身体づくり、スポーツ復帰支援、介護予防、慢性不調予防など、理学療法士として培った知識を活かせる場面があります。

 

ただし、保険外領域では、医療保険・介護保険の枠組みとは異なる責任があります。

 

• 何を提供しているのか。
• 医療行為ではない部分はどこか。
• どのような効果を約束してはいけないのか。
• 利用者にどう説明するのか。
• 必要な場合に医療機関へどうつなぐのか。

 

こうした線引きを理解できる人が、今後はより信頼されるでしょう。

 

 

 

 

 

高校生に伝えたいこと：理学療法士は「人と関わる理系職」

 

理学療法士を目指す高校生には、理学療法士は「人と関わる理系職」だと伝えると分かりやすいです。

 

• 身体の仕組みを学ぶので、生物が大切です。
• 力学や運動を考えるので、物理的な考え方も役立ちます。
• データを扱うので、数学や統計も役立ちます。
• 論文や海外情報を読むなら、英語も役立ちます。
• 患者さんと関わるので、国語力やコミュニケーション力も大切です。

 

つまり、理学療法士は「勉強が苦手でも人が好きなら何とかなる仕事」ではありません。

 

人が好きであることは大切です。

 

しかし、それに加えて、医学的な知識、身体の構造、病気の理解、評価の技術、説明力が必要です。

 

高校生のうちから意識するとよいのは、次のようなことです。

 

高校生のうちに意識したいこと	理由
生物をしっかり学ぶ	解剖学・生理学につながる
数学・物理を苦手にしすぎない	運動学・歩行分析につながる
部活やスポーツ経験を振り返る	ケガ予防や身体の使い方への関心につながる
高齢者や障害のある人と関わる経験を持つ	仕事の現実を知れる
人に説明する練習をする	患者教育に必要
医療職の現場見学に行く	イメージ違いを防げる
将来の働き方を幅広く調べる	病院だけでなく、地域・企業・保険外領域など進路が広がっているため

 

理学療法士は、患者さんの人生に関わる仕事です。

 

だからこそ、「体を動かすのが好き」「スポーツが好き」だけでなく、「人の生活を支えたい」「困っている人の話を聞ける」「地道に学び続けられる」という気持ちが大切です。

 

 

 

 

親御さんに伝えたいこと：安定はあるが、過度な期待は禁物

 

親御さんにとって、理学療法士は安心感のある進路に見えると思います。

 

国家資格であり、医療・介護分野に需要があり、高齢化社会とも相性がよいからです。

 

その見方は大きく間違ってはいません。

 

しかし、10年後を考えるなら、次のように伝えるのが誠実です。

 

 

今後は、学校の質、本人の学習意欲、臨床経験、専門性、コミュニケーション力、地域での役割、データ活用力によってキャリアの差が出やすくなります。

 

さらに、医療保険・介護保険の中で働くだけでなく、保険外の運動・生活機能サポート領域に挑戦する人も出てくるでしょう。

 

ただし、そのような働き方は自由度が高い反面、収入が保証されるわけではありません。

 

法令理解、経営力、広告表現、顧客対応、リスク管理まで必要になります。

 

親御さんが確認すべきなのは、子どもが「医療職っぽくて安定していそうだから」という理由だけで選んでいないかどうかです。

 

理学療法士は、患者さんの身体に触れ、痛みや不安を聞き、思うように回復しない現実にも向き合う仕事です。

 

実習も大変です。国家試験の勉強も必要です。就職後も勉強が続きます。

 

だからこそ、本人が「人の身体と生活に関心がある」「地道に勉強してでも目指したい」と思えているかが大切です。

 

 

 

 

学校選びで確認したいポイント

 

理学療法士になるには、大学や専門学校などの養成校に進学し、国家試験に合格する必要があります。

 

しかし、どの学校でも同じというわけではありません。

 

これからの学校選びでは、「国家試験に合格できるか」だけでなく、「10年後に通用する理学療法士を育ててくれるか」という視点が必要です。

 

確認ポイント	見るべき理由
国家試験合格率	国家資格取得まで支援できる学校かを見るため
新卒合格率と既卒合格率	現役生への教育体制を見るため
退学率・留年率	入学後についていける環境かを見るため
臨床実習先	どのような病院・施設で学べるかを見るため
教員の専門性	研究、臨床、地域活動に強い教員がいるかを見るため
就職先	病院、介護、訪問、スポーツなど進路の幅があるかを見るため
保険外・予防領域への教育	健康づくり、産業保健、起業、地域活動なども学べるかを見るため
学費と奨学金	将来の年収とのバランスを考えるため
通学距離・生活環境	3年または4年継続できるかを見るため

 

親御さんは、「国家資格だから安心」と考える前に、「この学校は、10年後に通用する理学療法士を育ててくれるのか」という視点で確認した方がよいです。

 

高校生本人も、パンフレットの雰囲気だけで決めるのではなく、オープンキャンパス、実習先、教員、卒業生の進路、国家試験対策、学費、奨学金返済まで含めて考える必要があります。

 

 

 

10年後の理学療法士の働き方予想まとめ

 

2036年前後の理学療法士の働き方をまとめると、次のようになります。

 

10年後の変化	予想される内容
病院中心から地域中心へ	訪問、通所、介護予防、地域ケア会議への関与が増える
治療後対応から予防へ	転倒予防、フレイル予防、再入院予防が重要になる
手技・運動療法だけでなく生活支援へ	身体機能だけでなく、家・仕事・趣味・社会参加を見る
経験頼みからデータ活用へ	評価指標、電子カルテ、AI、センサー活用が進む
個人プレーから多職種連携へ	医師、看護師、介護士、ケアマネ、栄養士などとの連携が増える
資格だけの時代から専門性の時代へ	認定・専門、大学院、管理職、地域活動などで差が出る
保険内だけでなく保険外領域へ	健康づくり、コンディショニング、介護予防、企業支援などで知識を活かす人が増える
安定職だが高収入確約ではない	収入を上げるには専門性・管理能力・働き方の工夫が必要
AIに置き換えられるより、AIを使う職種へ	記録、分析、遠隔支援は効率化されるが、人間的判断は残る

 

 

 

まとめ：10年後に求められるのは「生活を支える理学療法士」

 

理学療法士は、10年後も社会に必要とされる職業である可能性が高いです。

 

高齢化が進む日本では、病気やけがの後のリハビリだけでなく、介護予防、フレイル予防、在宅生活の支援、地域づくりの中で理学療法士の役割は広がっていくでしょう。

 

一方で、理学療法士の人数は増えています。

 

かつての理学療法士は、有資格者数・養成校数ともに少なく、専門職としての社会的期待が大きい存在でした。

 

しかし現在は、養成校の増加によって理学療法士の数も大きく増え、「資格があるだけで自動的に優遇される時代」ではなくなりつつあります。

 

さらに、社会保障給付費や国民負担率の増加を背景に、医療保険・介護保険の枠組みだけに依存しない働き方も広がる可能性があります。

 

理学療法士として培った知識を活かし、保険外の運動・生活機能サポート事業に挑戦する人も増えていくかもしれません。

 

ただし、保険外分野は自由度が高い一方で、法令や広告表現、医療との線引き、経営責任も伴います。

 

単に「理学療法士だから自費で何でもできる」と考えるのではなく、専門性をどのような形で社会に届けるのかを慎重に考える必要があります。

 

これからは、病院の中だけでなく、地域や在宅で活躍できる力、データを使って説明できる力、多職種と連携する力、卒後も学び続ける姿勢、そして保険外領域でも安全に専門性を活かす力が求められます。

 

高校生にとって理学療法士は、人の身体と生活を支えるやりがいのある進路です。

 

ただし、楽な道ではありません。

 

医学を学び、実習を乗り越え、国家試験に合格し、就職後も学び続ける必要があります。

 

親御さんにとっては、「国家資格だから安心」とだけ見るのではなく、本人が本当に人の生活を支える仕事に向いているか、進学先の教育体制は十分か、学費と将来収入のバランスはどうかを冷静に確認することが大切です。

 

10年後に強い理学療法士は、単にリハビリを提供する人ではありません。

 

患者さんの身体、生活、家族、地域、データ、チーム医療をつなぎ、その人らしい生活を支える専門職です。

 

これから理学療法士を目指すなら、「資格を取ること」をゴールにするのではなく、「どんな理学療法士になりたいか」まで考えて進路を選ぶことが大切です。

 

 

参考文献

 

• 厚生労働省 職業情報提供サイト job tag「理学療法士（PT）」
  理学療法士の仕事内容、対象となる障害、予防・スポーツ分野への広がり、年収、求人賃金、有効求人倍率、就業形態などを確認できる資料です。本文では、理学療法士の基本的な職業説明と、収入・求人状況の参考情報として使用しています。
• 厚生労働省「我が国の人口について」
  日本の人口減少、高齢化、2025年に団塊の世代が75歳以上となること、2040年に65歳以上人口が全人口の約35％になる推計などを確認できる資料です。本文では、理学療法士の将来需要を考える背景として使用しています。
• 厚生労働省「理学療法士・作業療法士の需給推計の結果」
  PT・OTの需給推計、2040年頃の供給数と需要数の関係、その他分野における自営・起業等の分類を確認できる資料です。本文では、「国家資格だから一生安泰」とは言い切れない根拠として使用しています。
• 厚生労働省「今後の方向性について」
  養成施設増加、養成の質の低下を指摘する意見、計画的な人員養成の必要性、学校増加の政策的経緯を確認できる資料です。本文では、理学療法士の養成校増加の背景を説明するために使用しています。
• 日本理学療法士協会「統計情報」
  協会会員数、養成校数、施設別分布などを確認できる資料です。本文では、理学療法士の人数が長期的に増加していることを説明するために使用しています。
• 日本理学療法士協会「50年の歴史」
  日本初の養成校、理学療法士及び作業療法士法の施行、第1回国家試験、協会設立時の会員数などを確認できる資料です。本文では、創成期の理学療法士の希少性を説明するために使用しています。
• 日本理学療法士協会「旧日本理学療法士協会四十年史」
  創成期の人数の少なさ、急増以前の希少性、学校急増の背景説明を確認できる資料です。本文では、理学療法士の養成校や人数が増加した経緯を補足するために使用しています。
• 厚生労働省「給付と負担について」
  社会保障給付費の増加、2025年度予算ベースの社会保障給付費140.7兆円、国民負担率などを確認できる資料です。本文では、医療保険・介護保険に依存しない働き方を考える背景として使用しています。
• e-Gov法令検索「理学療法士及び作業療法士法」
  理学療法士の法的定義、医師の指示、名称使用制限などを確認できる法令資料です。本文では、保険外領域で「理学療法を自由に提供する」と誤解されないよう表現を調整する根拠として使用しています。
• 厚生労働省「あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律」
  あん摩、マッサージ、指圧、はり、きゅうを業とする場合の免許規定や医業類似行為に関する規定を確認できる資料です。本文では、「マッサージ」「施術」といった表現を理学療法士資格と混同しないための注意点として使用しています。
• 厚生労働省「地域支援事業実施要綱」
  地域リハビリテーション活動支援事業の内容、技術的助言、ケアマネジメント支援、想定職種などを確認できる資料です。本文では、理学療法士の役割が病院だけでなく地域・介護予防へ広がる根拠として使用しています。
• 厚生労働省「医療DXについて」
  標準型電子カルテシステム、電子カルテ情報共有サービス、診療報酬改定DXなど、医療DXの政策方向を確認できる資料です。本文では、理学療法士にもデータ活用や情報共有の力が求められる可能性を説明するために使用しています。
• 厚生労働省「電子カルテ情報共有サービス」
  電子カルテ情報共有サービスの概要や医療機関間の情報連携に関する資料を確認できるページです。本文では、医療DXや情報共有が理学療法士の働き方に影響する可能性を説明するために使用しています。
• 厚生労働省「医療広告ガイドライン等の改正に関する資料」
  自由診療における内容・費用・リスク表示、ウェブサイト上の情報提供要件などを確認できる資料です。本文では、自費・保険外領域の表現を慎重にする根拠として使用しています。
• 厚生労働省「医療広告規制におけるウェブサイト等の事例解説書」
  誇大広告、科学的根拠が乏しい誘引、誤認を招く表現などの具体例を確認できる資料です。本文では、保険外領域の広告表現における注意点を説明するために使用しています。
• 消費者庁「表示に関するQ&A」
  景品表示法が役務・サービスにも及ぶこと、サービスの効果・性能表示に合理的根拠が必要なことを確認できる資料です。本文では、医療機関外の保険外サービスにおいても過度な効果表現を避ける根拠として使用しています。
• 厚生労働省「第61回理学療法士国家試験及び第61回作業療法士国家試験の合格発表について」
  第61回理学療法士国家試験の受験者数、合格者数、合格率などを確認できる資料です。本文では、理学療法士が毎年多く誕生していることを示すために使用しています。