理学療法士の将来性に関するデータ

理学・作業療法士協会メリット・デメリット

この記事は理学療法士の将来性に関する記事だが、未完成であり、私のメモ的な要素も強い。

なので観覧する際は、その点に十分注意して頂きたい。

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将来性を「理学療法士の就職先」から考える
将来性を「理学療法士になるための学校」という視点から考える
将来性を「理学療法士の人数」から考える
将来性を「理学療法士の給料」から考える
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将来性を「理学療法士の就職先」から考える

将来性を考えるにあたって、職域の広さは重要となる。

そして「職域の広さ」という意味では拡大傾向にあり、その意味では将来性は高いと言えるかもしれない。

特に、介護保険分野への参入は、資格導入当初の「病院内という閉鎖的な職域」から大きく将来性が広がったと言える。

関連記事⇒『理学療法士の専門性・メリット・開業権など』

理学療法士の就職先には以下の様な場所が挙げられる。

①病院・診療所などの医療施設：

病院や診療所などの医療施設では、治療の一環としてリハビリが行われる。

理学療法士は、医師・看護師・作業療法士などの他職種とも協力をしながらリハビリを実施し、病気や怪我で入院、通院している患者の身体機能回復をサポートする。

「病院・診療所などの医療施設」は、理学療法士の就職先として一番多い。

また、通所リハビリ（デイケア）や訪問リハビリも手掛けている病院が増えているため、場所によっては様々な立ち位置による理学療法を経験できる。

※ちなみに私は、病院で働いており、通所リハビリや訪問リハビリにも携わっている。

②介護老人保健施設：

介護を必要とする高齢者が自宅で自立した生活を送れるようにすることを目指して、医師の管理のもと、リハビリや看護・介護などのサービスを提供する施設。

一時的にに入居したり、宿泊したり、通ったりしてサービスを利用することができる。

③訪問看護ステーション（における訪問リハビリテーション）：

退院後に自宅で療養いている患者、自宅で介護を受けている高齢者などを訪問してリハビリを実施する理学療法士が所属している。それぞれの生活や環境に合わせたリハビリを行う。

※現在は、訪問リハビリステーションという形での起業は許されていないため、訪問看護ステーションという形で起業している会社に所属して、そこから訪問リハビリを提供する必要がある。

※理学療法士協会は、訪問リハビリステーションが法制化されるよう働きかけているが、実現可能か今のところ不透明である。

④学校：

病院などの現場で５年以上働いた理学療法士は、理学療法士を養成する学校の教員や、障害を持つ子供を対象とする特別支援学校の教員（免許状が必要）として働くことができる。

一方で、あまりにも若くして教員になったは良いが、知識が不十分であったり、自分が経験した数少ない非常に偏った経験を基にした、レベルの低い指導が問題となっている。
つまりは、理学療法士の質の低下のみならず、理学療法士を指導する教員の質の低下も言われている。

また、教員をしたは良いが上手くいかず、結局臨床に戻ってくる理学療法士も少なくない。

※もちろん、臨床経験のみでは語れないような素晴らしい先生も存在し、学生寄りな目線で指導能力もずば抜けて高い教師もいたりする

⑤その他：

その他の就職先として、老人福祉施設・児童福祉施設・身体障害者福祉施設・スポーツ関連企業（スポーツジムを含む）・スポーツチーム・行政機関などで働く理学療法士も存在する。

～画像引用『理学療法士を取り巻く現状について』～

ちなみに以下は、『理学療法士協会５０年史』に掲載されていた「施設別会員数の推移（会員が、どん職場で働いているか）」と「会員が働いている施設数の推移」となる。

施設別会員数の推移（会員がどんな職場で働いているか）：

※会員数が爆発的に増えているのが分かる。

※医療施設で働く会員が、今も昔も多いということが分かる

会員が働いている施設数の推移：

※会員が働く施設の数は、医療施設より福祉施設のほうが増加率が高いことが分かる。

※特に、理学療法士を採用している老人福祉施設数は昔と比べて増えているのが分かる（１０年間で３倍に増えている）。

将来性を「理学療法士になるための学校」という視点から考える

以前は理学療法士の養成校は少数であったが、規制緩和とともに膨大に増えており、容易に学校へ入学できるようになってしまった。

理学療法士になるための学校としては以下の様な種類がある。

※学校の数は平成２６年度の理学療法士養成校数

①４年制大学：計９８校（国立１３校・公立１０校・私立７５校）

②４年制専門学校：計６７校

③３年生専門学校：計８０校（国立１校・私立７９校）

④短期大学：計３校

⑤特別支援学校：計２校（国立１校・公立１校）

専門学校に関しては、夜間部が存在している所もあり、夕方から夜にかけて授業を受けられるというメリットを活かして、昼間働きながら理学療法士を目指すことも可能となっている。

ちなみに、専門学校が４年制よりも３年制のほうが多いことや、短期大学が存在していることは意外と知られていないのではないだろうか？

ただし、Ｈ２８年４月に「雑誌：理学療法学」に同封された「急告　会員の皆様へ」というチラシには以下の様に記載されていた。

会員の方々におかれましては、臨床・教育・そして研究などにお忙しい日々をお過ごしのことと思います。

さて、２０２５年完成予定の地域包括ケアシステムは、これまでの規制や慣習を突破して、新しい医療・介護・福祉などの再構築を目指すものです。
この流動的な状況だからこそ、我々理学療法士にも大きなチャンスがありますが、それは他の職種にも言えることです。「食うか食われるか」の状況は、これからいよいよ本番を迎えると言っても過言ではありません。

～理学療法士協会が抱える解決困難な課題～

１．理学療法士及び作業療法士の改定

・理学療法の対象を「身体に障害のある者」に「身体に障害の恐れがあるもの」を追加すること。

・「医師の指示の下」を「主治医の医師がある場合はその指示の下」に変更すること

・国家試験受験資格を「３年以上」から「４年以上」に変更すること

２．診療報酬及び介護報酬

・リハビリテーション料に理学療法士を明記すること

・リハビリテーション料にリハビリ専門職以外の参加を阻止すること

・介護報酬の引き上げを行うこと

・訪問リハビリステーションの設置を法制化すること

３．公的保険終了後の理学療法

・ポストリハビリテーションに関する理学療法士活動を明確にすること