この記事では、株価に影響を与える要因の一つである『M&A(合併・買収)』について解説していきます。

 

M&A(合併・買収)って何だ?

 

『M&A』という表現は「合併」と「買収」を一括りに表現したものです。

 

でもって、合併・買収の違いは以下の通り。

 

合併⇒2つの会社が一つになる

買収⇒買収された会社も残る

 

 

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「買収」の場合が株式上場しやすい(特に買収された側)

 

買収の場合は上記イラストで言うと「B社はなくならず、A社の子会社として残る」ということになる。

 

でもって、買われる側(買収される側であるB社)の株価が上がり易く、その理由は以下であるとされている。

 

  • 市場の株価より高い価格(プレミアム付き)で買収されることが多い

     

  • 買収される企業は割安感が強いことが多いこと(買収する側が「割安な内に買っておこうと判断して買収することが多い。逆に買収したい会社があっても割高であれば躊躇するのは想像に難くないのではないだろうか?これは個人投資家が株を買う時も同じ)。つまり上値余地が大きい銘柄が買収されるケースが大きいという事。

 

 

買収した側の株価はどうなるの?

 

先ほど「買収した側の株価」は上昇しやすい理由を記載しました。

 

では「買収した側の株価」はどうなるのでしょうか?

 

これはケースバイケースです。

 

投資家が「双方の企業にとって相乗効果が期待できる」と判断した場合は、買収される側のみならず買収する側の株価も上昇するケースがあったりします。

 

一方で「こんなもの買収して大丈夫??」といった疑念を抱いて売り叩かれる場面もあったりします。

 

例えば、リクルートホールディングスが、海外の会社を買収に多額の資金を投入した際には投資家から「割高な買い物だったのでは?」「上手く(買収する)会社を活かせるのか」などと疑問視され、先行き不透明感から売り叩かれた時期がありました。

 

あるいは、M&Aしまくっているソフトバンクなんかも、発表して売り叩かれた場面を何度か目にした記憶があります。

 

※ただし、上記のように短期的な下落があったとしても、結果的に(中長期に見ると)その買収は正解だったことが分かり(買収による相乗効果が花開き)株価が見直され再上昇を果たしたケースもあったりします。

 

 

何で買収するの?

 

M&A(特に買収)と株価の因果関係ばかりを記載していますが、「何で買収をするのか」といったそもそも論を少しだけ記載しておこうと思います。

 

買収する理由として、多くは前述したようにお互いの相乗効果win-winを狙っているケースが主だと思います。

 

例えば、私が保有している「コロワイド」というのは様々な飲食系企業を買収して子会社化しています。

 

でもって、様々な飲食系企業を子会社化することで、食材を大量購入することが出来きる(つまり安く仕入れることが出来る)などのメリットがあります。

 

これは、同じく飲食系企業を多く買収しているゼンショーホールディングス(すき家・ジョリーパスタ・ココス・なか卯・ハマ寿司などが子会社)にも言えます。

 

 

あるいは「自社のノウハウを活かせば、この会社をもっと成長させることが出来るのに!でもってこの会社を成長させた後に自社の利益にも貢献してもらいたい」などと考えて子会社することもあったりします。

 

リクルートホールディングスが海外における人材派遣会社を子会社化し、自社の人材派遣ノウハウなど活かして成長させ、自社も恩恵を受けようとするケースなどがこれに該当します。

 

 

買収の良し悪しを個人投資家が瞬時に判断し、投資に活用するのは難しい

 

ここまでM&A(の買収)にフォーカスして解説しました。

 

ただし、この情報を投資に活用するのは割と難しかったりします。

 

っというのも買収が発表された場合、「買収される側」は翌日ストップ高(個人投資家が購入する余地が無い)になった後に揉み合いとなるケースであったり、買収によって株価上昇しているのを発見した際には時すでに遅し(もう株価がもみ合いになっている)なケースが多いからです。

 

「買収する側」に関しても、買収が投資家に好感を与えるのか失望を与えるのかは、翌日の初動(株価の値動き)によって判断するしなない場合も多いです。

 

※あるいは、「明らかにポジティブな買収だ」と思った際も、翌日はストップ高で個人投資家のつけ入るすきがないケースが多い。

 

ただし、「M&Aとは何か」や「M&Aが与える影響」を理解しておくことは株式投資のイロハ、株価上昇の仕組みを理解する上で知っておいて損は無いと思います。

 

先ほど「活用するチャンスは少ないかも」と記載しましたが、中にはチャンスが転がっていることもあるので(あるいは市場が稀に判断を見誤っていることもある)ので、そういう際はすかさず活用してみてください。