この記事では、株式投資における様々な専門用語を解説していきたいと思います。

 

買い残り・売り残り

 

買い残り・売り残りはそれぞれ以下を指します。

 

  • 買い残り

    信用取引で買い付けた株がまだ決算されずに残っている状態のこと

    買い残りが多いと将来の売り圧力になる

 

  • 売り残り

    信用売りされたまま決算されずに残っている状態のこと

    売り残りが多いと将来の買い圧力になる。

 

上記のように、「将来の売り圧力・買い圧力」につながる理由としては以下などが言われている。

 

信用取引では、期限内(6か月)に反対売買を行わなければならない。そのため期日が近くなると、例えば信用買いをした投資家は何とか株を売ろうとするため売り圧力が強くなり、株価の急落につながる。

 

もし、何の悪材料もないのに急落が起こった場合は、信用取引が関与しているだけで、買いのチャンスかもしれません。

 

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出来高

 

株式売買が活況していると出来高が増えます。

一方で、株式売買が活況していないと出来高は増えません。

 

つまり、「出来高が高い」という状況は、株価の上昇要因にもなり得るし、下落要因にもなり得ます。

 

 

でもって、上昇あるいは下落し続けた銘柄の出来高が急増してきた際は以下のような解釈のもと、売買のタイミングとみなす場合もあります。

 

  • 株価が上昇し続け、出来高が急増したところでは「そろそろ天井だ」と判断
  • 株価が下落し続け、出来高が急増したところでは「そろそろ底だ」と判断

 

株価が下落しているときに極端に出来高が急増するケースが時があり、これは「センリングクライマックス」と呼ばれます。

 

※センリングクライマックスは、信用買いをした投資家が決算しなければならない期日を迎えて投げ売りするために起こる現象だと言われています。

 

※下落相場の最終局面に現れ、その後、売り物が出つくしたら、あとは株価が急上昇していくため、絶好の買い場とも言えます。

 

 

底値確認パターン① センリングクライマックス

 

センリングクライマックスは「底打ちからの急反発」に似ているパターンですが、違いは「出来高を伴っているかどうか」です。

 

 

 

下落途中の株価の最後に、出来高が通常の5倍や10倍に急増するという動きがあるとセンリングクライマックスな可能性が高くなります。

 

更に補足すると「下降トレンドの最後に下落ピッチが加速した最後」に出来高が通常の5倍とか10倍以上に急増する、という動きがあるパターンでだと、更にセンリングクライマックスな可能性が高くなります。

注意点としては、(当然のことながら)急落の背景に「深刻な経営問題がある」場合には、ほとんどリバウンドしないまま一段と大きく下落するリスクもあります。

 

なので、チャート分析のみならず急落の背景がどんなものかよく見極めることが大切です。

 

素人としては、この見極めは難しいので「急落中の銘柄を購入する」というのは(センリングクライマックスっぽくても)火中の栗を拾うがごとく、難易度の高いテクニックかもしれませんが、知っておいて損は無いと思います。

 

 

底値確認パターン②

 

このパターンは、「下降トレンドからの急騰」の後に、押し目→高値更新という動きが加わったものです。

 

 

こうなると、単なる「急騰」よりもかなり確度が高い底打ちサイン(=買いサイン)になります。

 

買いが単発的に終わるのではなくて、押し目をつけたところから再度どっと買いが入り、急騰した時の高値に近づいたところでは売りがたくさん出てくるはずですが、それも吸収してさらに買い上がっていく動きがあるということで、相当に強い上昇エネルギー(=買い需要)が発生していることがうかがえる、というわけです。

 

このパターンでは、押し目をつけてから高値を更新するポイントが買いポイントになります。

 

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毎月、発表している様々な指標

 

ここでは、株価に影響を与えうる様々な指標を掲載していきます。

 

これらの指標はすべてヤフーファイナンスの『経済指標』のページで観覧できます。

 

⇒『外部リンク:ヤフーファイナンスの経済指標

 

上記リンク先には、星印で重要度が示されている(最高で星3つ)ので、分かりやすいと思います。

 

でもって「星3つでなおかつ、日本・アメリカの指標」が日本の株式投資を考えた場合に重要となってきます(カナダやオーストラリアの星3つの指標などは日本にはそんなに関係ない)ので、ぜひ定期的にチェックしてみてください。

 

 

様々な指標をザックリ紹介

 

日本・アメリカにおける重要な指標を以下に紹介しておきます。

 

  • 毎月上旬に発表される指標:

    ・景気動向指数(CI)→前々月の速報値

    ・景気ウォッチャー調査→前月

    ・ISM製造業景況指数(アメリカ)

    ・失業率・非農業部門雇用者数(アメリカ)・第1金曜日

    ・GDP第2速報値→3・6・9・12月上旬のみ

    ・日銀短観→4・7・10月上旬のみ

 

 

  • 毎月中旬に発表される指標:

    ・景気動向指数(CI)→前々月の改定値

    ・鉱工業指数(前々月の確報値)

    ・アメリカ→鉱工業指数・消費者物価指数・住宅着工件数

    ・GDP第1速報値→2・5・8・11月中旬のみ

    ・日銀短観→12月中旬のみ

 

  • 毎月下旬に発表される指標:

    ・鉱工業指数(前月の速報値)

    ・消費者物価指数(CPI)(前年同月比)

    ・アメリカGDP統計→1・4・7・10月下旬のみ発表

 

  • 月末に発表される指標:

    ・新設住宅着工戸数(前年同月比)

    ・完全失業率・有効求人倍率(前月)

 

 

関連記事

 

以下の記事では、株式投資で参考になる様々な指標をまとめているので、こちらも合わせて参考してみてください。

 

⇒『株式投資で参考にする指標(ファンダメンタル分析・テクニカル分析)まとめ